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医師

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医学の専門知識を有し、病気やケガの診察・治療や、病気の原因を解明する研究を行う。

医師の仕事は、医学の専門知識をもって患者さんの病気や怪我の診療・治療を行ったり、基礎医学の研究を通して医学の発展に貢献することです。

臨床医の場合、大きな病院では小児科、心療内科などに細かく科が分かれ、各領域を専門とする医師が診察を行いますが、町の診療所では一人でさまざまな症状を診ることが多くなります。

医師になるためには、医学部で6年間学び医師国家試験に合格することが必要ですが、医学部への入学は難関であり、入学後も国家試験の勉強に追われます。

国家試験合格後は2年間の研修を経て、一人前の医師として認められるようになっていきます。

日本では「医師」は国家資格であり、大学の医学部(6年制)を卒業後に「医師国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣より免許が与えられる。1999年に改正された医師法第16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に研修医とも呼ぶこともある(資格名ではなく通称名)。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。

一般的には、病院や診療所といった医療機関で医業(医療行為)を行う医師(臨床医)が多いが、医療機関以外では法務省に所属し、刑務所や拘置所の収容者を対象に医療行為を行う医師である矯正医官、自衛隊に所属する医師である医官や、保健所(地域保健法施行令第4条第1項にて「保健所の所長は医師でなければならない」と規定されている。次項に例外規定もあり)、基礎研究医、産業医、社会医学者、法医学など直接医療行為を行わない医師もいる。

2022年1月現在、医師免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医師は2年おきに住所・氏名などを都道府県知事を経由して厚生労働大臣に届け出る必要がある。医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定される。

日本の医師免許は診療科ごとに交付されるものではなく、医師は法律上はすべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。

近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、さらに2018年からは専門医の養成・認定を一括で行う日本専門医機構による「新専門医制度」が開始され、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。がしかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能である(たとえば、眼科の医師が皮膚科の診療を行うことも可能)。ただし、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない。

また、「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも医療法人が設立できる。死体検案書作成は、医師の独占業務である。

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