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理学療法士

理学療法士は、理学療法士及び作業療法士法に基づく国家資格であり、リハビリチームを構成する医療従事者である。OT、ST、リハビリテーション職と称されるもののうちの一つ。ケガや病気などで身体に障害のある人や障害の発生が予測される人に対して、基本動作能力(座る、立つ、歩くなど)の回復や維持、および障害の悪化の予防を目的に、運動療法や物理療法(温熱、電気等の物理的手段を治療目的に利用するもの)などを用いて、自立した日常生活が送れるよう支援する専門職になります。 理学療法士は医師の指示のもと、運動の指導やマッサージ、電気刺激、温熱などを用いて、座る・立つ・歩くといった基本的動作能力の回復を目指し、その人が自立した日常生活を送れるようサポートします。 支援の対象となるのはすでに障がいを抱えた人以外にも、けがや病気の予防、スポーツのトレーニングなどを目的とした健康な人も含まれます。そのため理学療法士は医療機関だけでなく、高齢者や児童を対象とした福祉施設、プロのスポーツクラブや民間のフィットネスクラブなど、幅広い分野で活躍しています。 理学療法士と並ぶリハビリ職の国家資格として、作業療法士があります。理学療法士の支援対象は身体に障がいを持つ人が中心ですが、作業療法士の場合は精神障害者も支援対象に含まれます。 理学療法士は座る・立つ・歩くといった“基本的な動作”を中心にリハビリするのに対し、作業療法士は服を着替える、身体を洗う、字を書くといった日常生活での“応用的な動作”を主軸としてリハビリをおこないます。ただし2つの領域が明確に分かれているわけではないため、理学療法士が日常生活上の作業を訓練することもありますし、作業療法士と連携しながら進めることもあります。

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言語聴覚士

言語聴覚士はことばによるコミュニケーションに問題がある方に専門的サービスを提供し、自分らしい生活を構築できるよう支援する専門職です。また、摂食・嚥下の問題にも専門的に対応します。 ことばによるコミュニケーションの問題は失語症や高次脳機能障害の他、聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など多岐に渡り、小児から高齢者まで幅広く現れます。言語聴覚士はこのような問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行います。 このような活動は医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療専門職、ケースワーカー・介護福祉士・介護支援専門員などの保健・介護・福祉専門職、教員、心理専門職などと連携し、チームの一員として行います。 言語聴覚士は医療・介護・福祉・保健・教育など幅広い領域で活動し、コミュニケーションの面から豊かな生活が送れるよう、ことばや聴こえに問題をもつ方を支援します。 日本においては、1997年に制定された第2条において、言語聴覚士は「厚生労働大臣の免許を受けて、言語聴覚士の名称を用いて、音声機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査及び助言、指導その他の援助を行うことを業とする者」として定義されている。 言語聴覚士の職務は医療にとどまらず、福祉や教育にもまたがっているため、理学療法士や作業療法士とは異なり、「医師の指示の下に」業を行う者とはされていない。ただし、言語聴覚士の職務の一部には「身体に危害を加えるおそれのある行為」があり、これらについては、医師や歯科医師の指示の下に行うものとされている。具体的には、嚥下訓練、人工内耳の調整、その他厚生労働省令で定める行為についてである(第42条)。この「その他厚生労働省令で定める行為」には、他動運動や抵抗運動をともなったり、薬剤や器具を使用したりするものに限って、音声機能、言語機能にかかわる検査と訓練も含まれる。

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看護師

看護師は、傷病者の看護および療養上の世話、医師の診療補助を職業とする、コメディカルスタッフ法律で定めた一定の資格を有する者。患者達のヘルスケアに焦点を当て、彼らの健康および生活の質を維持または回復させうる職務に従事している。看護師は、患者ケアのアプローチやその実践範囲 や養成制度の観点から医師とは区別されうる医療従事者である。 看護師は様々な診療科で実践を行っており、大半の医療環境で最も人数の多い構成要素が看護師である。しかしながら、資格を有する看護師が各国で不足しているとの証拠もある。看護師は一般的に医師の指示範囲内で看護ケアを実施しており、この伝統的な役割が看護提供者という看護師の世間一般イメージとなっている。ただし海外のナースプラクティショナーは、独立して一定レベルの診断や治療などを行うことも許されている。 戦後になってから、看護教育は高度かつ専門的な資格に向けた多様化を遂げており、多くの伝統的な規制や看護提供者としての役割も変化しつつある。 看護師は、医師や療法士、患者やその家族、他の同僚たちと協働して(傷病者の)生活の質を向上させるべく病気の治療に焦点を当てた看護計画を作成する。アメリカ合衆国やイギリスでは、ナース・プラクティショナーなどの上級看護職が健康上の問題を診断したり薬や療法を処方できる(各州の規制にもよる)。看護師は、療法士や診療医や栄養士などの複数専門分野が携わる医療チームの仲間達によって行われる患者ケアの調整を支援する場合もある。看護師は、医師達と相互依存する形で看護ケアを実施すると共に、看護の専門家としてケアを提供している。 看護実践の権限は、職業上の権利と責任ならびに公的説明責任のメカニズムを示す社会契約に基づいている。ほぼ全ての国で、看護実践は法律によって定義および管轄され、看護師になる手段は国家(または自治体)レベルで規制されている。 国際的な看護機関の目的は、その職業に対して資格、倫理規定、基準、能力を維持し、教育を継続しつつ、あらゆる人に一定以上の質を備えたケアを保証することにある。職業看護師になるための教育行程は各国で大きく異なるが、その全てが看護の理論および実践の広範な勉学だけでなく臨床技術の鍛錬を含むものである。 看護師は、各個人の身体的、感情的、心理的ほか各種のニーズに基づいて、健康および病状のある全年齢かつ様々な文化的背景を持つ個人に対して包括的なケアを行う。看護師はそれら個人へのケアに際して、自然科学、社会科学、看護理論、科学技術を組み合わせていく。 看護職で働くにあたり、あらゆる看護師が実践範囲と教育に応じた資格を1つ以上持っている。 例えば日本では正看護師と准看護士が協働するが、両者のケア実践条件や免許には違いがある。正看護師が「医師の指示のもと」各種ケアを行うのに対し、准看護師は「医師または看護師の指示のもと」同内容のケアを行うことになる(業務範囲に差はないが、自らの判断による看護業務ができない)。資格に関しても、看護師は厚生労働大臣から免許を受けるが、准看護師は都道府県知事からの免許を受けることになる。 この違いは、両者の資格要件や取得までの履修時間にも表れている。日本で看護師として働くには、高校を卒業したのちに「大学または3年以上の看護系教育」を受けて、看護師国家試験に合格する必要がある。免許取得前の教育では、人間を幅広く理解する能力、根拠に基づき計画的に看護を実践する能力、他職種と連携・協働していく能力など、看護師の実務で求められる能力を培うための教育が行われる。一方、准看護師になるための最終学歴は中学卒業以上であり、そこから「2年以上の看護系教育」を受けて、地方自治体(都道府県)が行う准看護師試験に合格する必要がある。 看護師は医師の助手ではない。ある特定の状況ではそれも当てはまるが、看護師は患者の世話をしたり、他の看護師を補助することが多い。 看護師はまた、医師が行う診断検査の手伝いをする。看護師は、ほとんど常に他の看護師と一緒に働いている。看護師は、要請された場合に救急処置や外傷治療にあたっている医師を補助する。

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医師

医学の専門知識を有し、病気やケガの診察・治療や、病気の原因を解明する研究を行う。 医師の仕事は、医学の専門知識をもって患者さんの病気や怪我の診療・治療を行ったり、基礎医学の研究を通して医学の発展に貢献することです。 臨床医の場合、大きな病院では小児科、心療内科などに細かく科が分かれ、各領域を専門とする医師が診察を行いますが、町の診療所では一人でさまざまな症状を診ることが多くなります。 医師になるためには、医学部で6年間学び医師国家試験に合格することが必要ですが、医学部への入学は難関であり、入学後も国家試験の勉強に追われます。 国家試験合格後は2年間の研修を経て、一人前の医師として認められるようになっていきます。 日本では「医師」は国家資格であり、大学の医学部(6年制)を卒業後に「医師国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣より免許が与えられる。1999年に改正された医師法第16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に研修医とも呼ぶこともある(資格名ではなく通称名)。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。 一般的には、病院や診療所といった医療機関で医業(医療行為)を行う医師(臨床医)が多いが、医療機関以外では法務省に所属し、刑務所や拘置所の収容者を対象に医療行為を行う医師である矯正医官、自衛隊に所属する医師である医官や、保健所(地域保健法施行令第4条第1項にて「保健所の所長は医師でなければならない」と規定されている。次項に例外規定もあり)、基礎研究医、産業医、社会医学者、法医学など直接医療行為を行わない医師もいる。 2022年1月現在、医師免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医師は2年おきに住所・氏名などを都道府県知事を経由して厚生労働大臣に届け出る必要がある。医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定される。 日本の医師免許は診療科ごとに交付されるものではなく、医師は法律上はすべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。 近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、さらに2018年からは専門医の養成・認定を一括で行う日本専門医機構による「新専門医制度」が開始され、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。がしかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能である(たとえば、眼科の医師が皮膚科の診療を行うことも可能)。ただし、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない。 また、「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも医療法人が設立できる。死体検案書作成は、医師の独占業務である。

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作業療法士

作業療法士は、けがや病気などによって障がいを負ってしまった人に対して、日常生活で行われるさまざまな「作業」を通して、日常生活に必要な能力を高めるリハビリを行う職業です。 作業療法士が支援する作業は、食べる、入浴する、着替えるといった日常作業や、手芸や園芸などの趣味の領域の作業、計算やパソコン操作などの職業訓練領域の作業まで多岐にわたります。 さらに、身体的な能力を回復させるだけでなく、精神的なケアもあわせて行うのが大きな特徴です。作業療法士は、からだとこころの両面から患者を支え、日常生活復帰や社会復帰を全面的にサポートするとともに、あらゆる作業を通して、個々の患者がその人らしい、生き生きとした生活を送れるように手助けをする役割を担っています。 作業療法士の仕事は、まず医師から各患者に対するリハビリテーションの指示を受けるところから始まります。けがや病気などで身体障がいを抱えた患者に対しては、まず理学療法士が、立つ、座るなどの基本動作を回復させるための訓練を行い、その後、患者を引き継いで作業療法士が応用動作の訓練をおこないます。 通常、リハビリの成果が表れるまでには長い時間がかかるため、さまざまな作業を試したり、プログラムを見直したりして、辛抱強く一人ひとりの患者と向き合いながら治療を続けます。 また、たとえば脳梗塞で右半身に麻痺が残る患者に対しては、左利きになるための訓練をおこなうといったように、残された身体機能で日常生活を送れるようにするための指導も実施します。 やがて、心身ともに完全に健康を取り戻すか、あるいは機能の回復にある程度のメドが立ったら、退院する、転院する、ほかの施設へ入所するなどして、一連の業務はひとまず完了です。 ただし、退院後も定期的に通院して外来でリハビリを続ける患者もいるため、担当患者が退院すればすべて終わりというわけではなく、一人の患者と長年にわたってつきあい続けるケースもよく見られます。